耐震診断を行うには、まず現地調査を実施し、建物の劣化状況や図面との整合性などを確認し、その後調査結果に基づいて構造計算を行い、建物の安全性（耐震性）を総合的に評価します。
耐震診断は建築士などの専門家が行います。

耐震診断は、予想される大地震に対する安全性（耐震性）を評価・判断するもので、大地震に対して建物が直ちに倒壊せず、人が避難できるかを確認できます。

南海トラフ地震が30年以内に発生する可能性が高い言われていますので、昭和56年6月以前（旧耐震基準）の建物や昭和56年以降（新耐震基準）の建物でも劣化が進んでいる場合は、出来るだけ早い時期に建物の安全性（耐震性）を確認した方が良いでしょう。

耐震診断の結果、必要な耐震性を有していない場合、どこにどのような補強を行わなければならないのかを検討します。
補強方法（工法）や補強箇所・工事費用等をオーナー様とご相談しながら、最善の補強方法をご提案させていただきます。

リフォーム後に耐震診断を行い補強が必要との診断結果が出た場合、リフォームを行った場所に補強工事を行う可能性もありますので、耐震診断の結果を基にリフォームを考えた方が良いでしょう。

現在のお住まいの建築確認申請書や施工図面等、建物の資料は多ければ多いほど助かります。

図面が無くても、耐震診断はできます。
ただし、図面を復元させるための調査が必要となりますので、費用と調査日数が通常より必要となります。